店舗のアナログ環境を一新、現場のマインドを大きく転換

企業名

株式市場

非上場

創業

1950年

従業員数

1,500人(うち正社員600名)

資本金

5,000万円

売上高

約324億円(2020年3月)

主な事業

ホームセンター・グッデイの経営
【取扱商品】
日曜大工用品、植物、園芸、ペット用品、インテリア、エクステリア、家庭電化製品、カー用品、事務・文具用品など

※2022年12月時点/公式ホームページより引用

概要

  • Webサイトもメールも利用していない状態からデジタル技術を導入
  • クラウドツールを全面導入、BIを用いたデータ分析の実践
  • 一連のDX施策実施後、わずか5年で売上高は26%向上

DXの動機・背景

主に九州地方でホームセンターを経営する株式会社グッデイは、当初Webサイトもメールも利用しておらず、固定電話やFAXが連絡の中心というアナログな風土の企業であった。売上分析はExcelでのデータ集計が中心であり、加工に時間がかかる上高度な分析は難しかった。あまり変革を好まない風潮があり、2000年代以降は売上も下降傾向であったという。

経過・対応・取組内容

課題解決のためのデジタルツール導入という意識のもと、低コストで着手しやすい部分から実践。データ分析を行える基盤を整備し、課題を可視化して対処することを重視した。また各部署から集まったメンバーによる勉強会を定期開催し、現場のマインドや行動の変革を促した。

得られた成果

特に勉強会によって現場従業員の目線が大きく変わったという。データに基づいた課題発見や提案、新たな技術の導入までが議論されるようになった。一連の取り組みの結果、わずか5年で売上は26%向上し、自社の経験を元にDXを支援する会社も立ち上げた。

編集部コメント

株式会社グッデイはデジタル技術やデータ活用の導入が全く行われていない企業が大幅な転換をした代表的な事例です。各種DX施策の実行に際しては代表が率先し、そのうえで現場のメンバーを巻き込み、マインドを大きく変革することに成功しています。デジタルツールやシステム導入そのものを目的とせず、課題解決のための手段として明確に位置づけることは、これからDXを検討している企業にとって参考になる姿勢です。

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